【財務応用（経営改善）】
・経営課題は、「先を」「高く」「深く」捉えます。
・優良企業の経営者ほど「問題意識が高い」「課題が多い」です。

・事業戦略と財務を結び付けて考えます。

・経常利益の増減要因分析
①時系列比較分析（対前年）
②予算実績比較分析（対計画）
※要因をブレイクダウンして考えていく

・変動費は「率」で把握し、固定費は「額」で把握します。

・利益確保は前段階（川上）から：製造段階では限界があるため、受注段階、企画段階で知恵を絞る必要があります。

・利益改善要因分析と具体的改善策を立てます。
→それぞれの改善の具体策とその効果目標が計画策定段階で明確になっているか確認します。
→実行段階では、それぞれの実施項目について、進捗状況を月次管理します。

・キャッシュフロー分析をする際には、営業活動によるCFを償却前税引き後当期利益と運転資金CFとその他CFに分解します。
・CFは年度ごとの増減が激しいので、累積でも見てみます。

・CF分析(PL・BSの財務分析)のポイントは以下の通りです。
①お金をどのように稼ぎ（償却前利益、運転資金CF）
②どのように使ったのか、調達はどうしたか（投資CF・財務CF）
（以上、目に見えるポイント）
③その投資効果は予定通りであったのか、無駄遣いではなかったか(投資効果の判断)
④それが一番良い使い道であるか(事業戦略の立案)
⑤どうキャッシュフローを変化させるか（経営計画）

【設備投資の意思決定】
・設備投資案を検討する際は、①事業戦略上必要であるかどうか、
②投資に対するリターンなどから最も有利な案であるかどうかを検討します。

・代表的な計算方法
①回収期間法：投資による各年度の増分現金収入で投下資金を回収できる期間を計算し、
回収期間の短いプロジェクトを選択します。
②正味現在価値法：投資額と増分現金収入額を割引計算により、現在価値(NPV)を求め、
現在価値の大きいプロジェクトを選択します。
③内部利益率法：投資による増分現金収入額の現在価値が投資額と等しくなるような利益率を求め、
その利益率の高いプロジェクトを選択します。

【事業価値の計算】
・DCF(ディスカウント・キャッシュフロー法)による算出は次の通りです。
①将来のフリーキャッシュフローの予測・算出
②割引率として使う資本コスト(WACC)の計算
③FCFを現在価値に割引計算する

・事業価値＝DCF法で計算された事業価値
・企業価値＝事業価値＋非事業用資産の時価評価額
・株主価値＝企業価値－借入金・社債等